ものづくり北九州企業データベース

(株)総合検査サービス

〒803-0835 小倉北区井堀1丁目26-16シャトー森ビル2F
TEL 093-581-5977 / FAX 093-581-5988


企業基本情報
(フリガナ) ソウゴウケンササービス
事業所名 (株)総合検査サービス
(フリガナ) オオツボタクマ
代表者名 大坪 琢磨
所在地 〒803-0835 小倉北区井堀1丁目26-16シャトー森ビル2F
TEL 093-581-5977 / FAX 093-581-5988
資本金 300万円
創業年月日 1993年04月01日
全社従業員数 11人(事業所従業員数11人)
取扱い品目 非破壊検査業
取扱製品
主な販売先 新日本非破壊検査㈱



主な仕入先



工業団地・大学
公設試験研究機関
ISO認証・公的認証
企業PR情報

企業PR情報

弊社は、平成5年の創業以来、非破壊検査の技術集団として日本全国に展開し、発電所、化学プラント、石油プラント関係の維持・管理において、重要な役割を担ってまいりました。
 弊社は、「誠実・信頼」を理念とし、社会の安心・安全を守るため、お客様のご要望にお応えするため、これからも技術を磨き、丁寧で高品質なサービスを提供致します。
 品質管理・保全検査の良きパートナーとして、お客様と共に成長してまいります。
 今後とも一層のご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

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トピックス

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E-Mailアドレス
所属団体
窓口担当所属
氏名
技術情報

放射線透過検査

X線またはγ線と呼ばれる透過能力の大きい放射線を利用して、
材料や構造物の内部のきずの検出、内部構造の調査などを行います。
X線フィルムによるきずの像の永久的記録が得られ、きずの種類及び形状の判別ができます。

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超音波探傷検査

超音波探傷試験は超音波が金属中を直進し、異なる物体の境界面で反射する特性を利用しています。きずで反射したエコーを受信し、位置や大きさを測定します。試験には大きく分けて斜角探傷法と垂直探傷法があります。斜角探傷法は、探傷面に対し斜めに超音波を入射させる方法で、溶接部等の探傷に用いられます。垂直探傷法は試験面に対し垂直に超音波を入射させる方法で、板材、棒材、鍛鋼品、 鋳鋼品などの探傷に広く利用されています。

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超音厚さ測定

超音波の反射する性質を利用して、反射に要する時間を厚さに換算して測定する検査を超音波厚さ測定といいます。ノギス・マイクロメーター等で測定できない、各種製品、配管、構造物、素材等を破壊せずに測定したい部面に、センサーを当てることで測定することができます。手動測定から全自動厚さ測定へと製品の材質、大きさ、形状にとらわれず測定することができます。

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磁粉探傷検査

磁粉探傷試験は、鋼管や棒鋼をはじめ鍛造品、機械加工された機械部品など、鉄鋼材料、溶接部等の表面探傷試験方法として、広く利用されています。試験体に磁束を流した場合、試験体表層部のきず部で漏洩磁束が生じます。磁粉をその部分へ適用することにより、磁粉同士が吸着し、互いにつながって識別できるようになります。

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浸透探傷検査

浸透探傷試験は、磁性、非磁性、金属、非金属に関係なく、吸湿性のある材料以外に広く利用され、最も有害とされている表面開口きずの検出能に優れています。毛管現象を利用し、実際の開口部の寸法よりも拡大した指示模様を形成させ、きずを検出する方法です。

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商品PR情報

検査コンサルタント

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コード

 

定価

 

品質管理業務

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コード

 

定価

 

ものづくり情報

設備・機器

設備 仕様・メーカー名 保有数
(国家資格)放射線取扱主任者2種 2
(国家資格)X線作業主任者 11
(国家資格)γ線透過写真撮影作業主任者 10
((社)日本非破壊検査協会(JSNDI))放射線透過試験レベル3 4
((社)日本非破壊検査協会(JSNDI))放射線透過試験レベル2 9
((社)日本非破壊検査協会(JSNDI))超音波探傷試験レベル3 3
((社)日本非破壊検査協会(JSNDI))超音波探傷試験レベル2 9
((社)日本非破壊検査協会(JSNDI))磁粉探傷試験レベル2 11
((社)日本非破壊検査協会(JSNDI))浸透探傷試験レベル2 11
((社)日本非破壊検査協会(JSNDI))過流探傷試験レベル2 1
((社)日本溶接協会(CIW))溶接管理技術者(WES)1級 3
((社)日本溶接協会(CIW))溶接管理技術者(WES)2級 1
((社)日本鋼構造協会建築鉄骨品質管理機構)建築鉄骨超音波検査技術者 1
((社)日本非破壊検査工業会(JANDT))コンクリート構造物の配筋探査技術者(土木) 1
オンリーワン・ナンバーワン
○○初
『安全で安心できる社会を目指して』
私たちが将来にわたって安全で安心できる生活を送るためには、社会インフラの安全確保が必要となります。近年、社会インフラの経年劣化が社会問題となっていますが、非破壊検査は製品や設備の建設時、または、保守点検時に適用することにより、信頼性を高め、寿命を長くすることに役立っています。
 このように非破壊検査は社会インフラを長期間安全に使用するための必要不可欠な検査技術です。
 今後ますます重要性が高まる分野だと考えています。
人材紹介
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